医師とドーピング

そもそもドーピングとは？

ドーピングの歴史

1865年に開催された「アムステルダム運河水泳競技」が、ドーピングの使用に関する最も古い記録であるといわれています。当時ドーピング薬として主流だったのは、なんと麻薬や覚せい剤といった危険なドラッグだったそうです。

1960年に行われたローマオリンピックでは、覚せい剤を使用した自転車競技の選手が競技中に命を落とす事件が起きました。これをきっかけに、1968年のグルノーブル冬季オリンピック以降、正式にドーピング検査が実施されるようになったのです。

ドーピングの定義

■WADA（世界アンチ・ドーピング機構）によるドーピングの定義

この定義からわかるように、アスリートが自らの意思で禁止物質を使用して不正に競技力を高めることだけでなく、医師がアスリートに禁止物質を処方したり投与したりすることも「ドーピング」と見なされるのです。

ドーピングに加担する医師

組織的なドーピングを行い、リオデジャネイロ五輪への出場資格を剥奪されたロシア代表の陸上選手たち。このドーピングに関与した重要人物として、WADAはセルゲイ・ポルトゥガロフという医師の名前を挙げました。

彼はロシアスポーツ医学界の権威であり、アンチ・ドーピング活動の主導者として知られていたようです。ところがその正体は、ドーピングを推奨する張本人でした。事実が発覚したあと、セルゲイ医師は陸上界から永久追放されることになりました。

他にも、医師が関わったドーピングとして、旧東ドイツの国家ぐるみのドーピング事件も有名です。旧東ドイツ時代に競技エリートを育成する国家政策の一環としてドーピングの研究が行われ、禁止薬物が推定1万5千人の選手に投与されていたことが発覚。2000年にベルリン地方裁判所で行われた裁判では、計画を指揮した医師のマンフリッド・ヒョップナーをはじめドーピングを指導していた科学者たちの刑事責任が問われました。ヒョップナーには18カ月の執行猶予付きの禁固刑が科されています。

日本とは異なり、フランスやイタリア、アメリカ、ドイツなどの欧米諸国では、ドーピングに関する法規制が定められています。違反者には偽証罪や詐欺罪が適用され、実際に逮捕された者もいます。
それでも、選手やチームから与えられる莫大な報酬に目がくらんだのか、ドーピングに手を染めてしまう医師は後を絶ちません。

もし誤ってドーピングをしてしまったらどうなる？

うっかりドーピングで医師が処罰を受けることはない

ドーピングには、意図的なドーピングだけでなく、誤って禁止物質を使用してしまう「うっかりドーピング」も存在します。この場合、医師は何らかの処罰を受ける可能性があるのでしょうか。

実は、医師がうっかりアスリートに禁止物質を処方・投与してしまったとしても、医師が処罰や制裁を受けることはなく、アスリートが責任を負うことになります。うっかりドーピングによって医師が罰されるという規程は存在しないのです。

一方で、アスリートに与えられる制裁は、たとえそれが「うっかり」だったとしても非常に重いものとなります。実際、個人のアスリートがドーピング行為をした場合、それまでの成績の取り消し、メダルや褒章の剥奪、最大4年間の資格停止処分といった制裁が科されています。

社会的な信頼を失う恐れはある

うっかりドーピングに関与してしまった医師に対する処罰はないものの、その後「何もしないで済む」ということは、ほとんどあり得ないといえます。
選手の立場から考えれば、医師の「うっかり」によってそれまでの成績を取り消され、資格停止処分まで受けて、不服申立てをしないはずがないからです。

当然、アスリートは医師に対して「アスリート本人が意図的にドーピングを行ったわけではないこと」「医師がうっかり禁止物質を投与あるいは処方してしまったこと」などの説明を求めるでしょう。

選手が所属するスポーツ協会などで聴聞会が開かれ、そこに医師が証人として呼ばれる可能性は十分に考えられます。医師は処罰を受けませんが、うっかりドーピングをしてしまった以上は、アスリートの無実を証明するために力を尽くさなければなりません。
それだけでなく、アスリートの知名度やその処分の重さ次第では、社会的な信頼を失う恐れさえあるのです。

うっかりドーピング行為を防ぐにはどうすればいい？

まずはアスリートからの申告がある

ドーピング行為に該当する禁止物質は200種類以上ありますが、そのほとんどは、もともと治療目的に開発されたものです。つまり、医師が一般の患者さんに処方する薬のなかにも、アスリートにとっては「ドーピング」となる物質が多く存在しているということになります。

とはいえ、新しい患者さんが来るたびに「アスリートかどうか確認しなければならない」という意識を持つ必要はありません。
アンチ・ドーピング規程では、アスリートに対して「あらかじめ医師に“自分は禁止物質の投与を禁じられている選手だ”と伝えなければならない」ということが義務づけられています。万が一、この申告義務を怠ったアスリートに医師が「これは禁止物質ですからね」と断らずに薬物を処方・投与したとしても、責任を負うことはありません。

ただ、前述したように、ドーピング行為に手を染めたアスリートに科される制裁は非常に重いものです。義務を怠る選手はほぼいないといえるのではないでしょうか。

うっかりドーピングを防止する方法

アスリートから申告を受けたとしても、そもそも「どの薬が禁止物質であるか」がわからなければ、対処のしようがありません。しかし、すべての物質を頭に入れておくというのも現実的ではないでしょう。 ここでは、うっかりドーピングを防止する方法をいくつかご紹介します。

■方法1：禁止表を確認する
WADAは毎年、国際レベルと国内レベルで共通適用される、禁止物質を一覧化した「禁止表」を発表しており、日本語ページも存在します。
WADAが開発した専用のアプリもあるので、診療時にタブレットを使用している場合はインストールしておくと便利でしょう。

■方法2：JADAが運営するアスリートサイトで確認する
JADA（日本アンチ・ドーピング機構）によるアスリート向けアンチ・ドーピング啓発サイト「PLAY TRUE」に、「病院で確認してもらおう」というページがあります。患者さんの症状ごとに禁止物質を確認することができるため、医師にも診察時の活用が推奨されています。
ただし、すべての禁止物質を網羅しているわけではないため、注意が必要です。

■方法3：JADAに問い合わせる
「禁止表の閲覧だけでは不安が残る」という場合は、JADAに直接問い合わせる方法もあります。上述の「PLAY TRUE」の問い合わせフォームから、薬についての質問をすることが可能です。
ただし、JADAからの返答には時間がかかるようなので、急ぎ確認したいときは薬剤師会が設置している「薬剤師会アンチ・ドーピングホットライン」へ連絡しましょう。各都道府県の連絡先一覧が公表されています。

■方法4：配慮できないことをアスリートに伝える
禁止物質かどうかを確認してから使用するのではなく、「ドーピングに対する配慮はできない」ということをアスリートに伝える方法です。 病気やけがの治療を行う医師の立場としては苦渋の選択ですが、アスリートの人生に関わるようなトラブルを避けるためには、ある意味最も確実な方法といえるかもしれません。

禁止物質でも使用できるケースがある

禁止物質が含まれている薬でも、治療目的であればその使用が認められる「TUE（治療使用特例）」という制度があります。2016年9月、WADAのデータベースにハッカー集団が浸入して流出させた、卓球女子日本代表の福原愛（ANA）の治療履歴などの個人情報も、このTUEに関するものでした。

アスリートはTUE申請用紙に必要事項を記入のうえ、大会を主催する国際連盟やJADAに提出して特例を認めてもらうことになります。申請用紙には診察所見や映像所見などの「診断根拠を客観的に証明する書類」の添付が必須とされているため、医師の協力が不可欠です。

また、TUE申請を行ったからといってすべての禁止物質の使用が認められるわけではなく、以下の条件を満たす必要があります。

TUE申請を行う際は、JADAが公表している「医師のためのTUE申請ガイドブック」が役立ちます。医師が必要な書類を作成する場合はこれを活用しましょう。

＊

2020年に開催される東京五輪でも、世界中がドーピングに関心を寄せると予想されます。一方、開催国の日本人選手の活躍もまた、今回の開催国ブラジルがそうであったように世界中で紹介されることでしょう。

そんな時にもし日本人選手からドーピングによる失格者が出てしまったら、例えそれが「うっかりドーピング」だったとしても、大きな注目を集めることになります。

医師にとって、ドーピング事件は決して対岸の火事ではありません。アンチ・ドーピングについて正しく理解することはもちろん、日本の医療界全体の意識が高まるよう、一人ひとりの医師が周囲へ働きかけていくことも重要なのではないでしょうか。

（文・エピロギ編集部）

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